事例から学ぶ、「所得補償保険」のキホン

誰にもあり得る働けないリスク

働けないリスクの理由は大きく分けて、病気とケガがあります。病気は健康診断によって健康状態や病気になるリスクを知ることができるので、生活習慣を改善するなどして防げることもあるでしょう。しかし、いつ自分がケガを負うかは予測することはできません。

働けなくなった場合に心配なのが、自身の治療費や入院費、生活費、住宅ローン、子どもの教育費などの支払いです。一部は傷病手当金や貯金などでカバーできますが、長期にわたって働けない状態が続くと経済的に困窮する恐れがあります。

また、病気とケガは年齢が高くなるにつれてリスクが高くなるという点で共通しています。家族のためにも、若いうちから病気やケガで働けなくなるリスクに備え、「所得補償保険」への加入を検討する必要があります。

働けないリスクを補償する「所得補償保険」とは？

働けないリスクに備えられる「所得補償保険」とは、病気やケガによって一定期間働けなくなった場合に、保険金が支払われる保険です。入院中だけでなく、自宅療養の場合なども保険金支払いの対象になるので、加入しておくと安心です。

受け取れる保険金は、就業不能前の平均所得を超えない範囲で設定することになります。月単位で受け取れますが、1ヵ月に満たない期間は日割りで計算されます。

知っておこう、働けなくなるリスクの事例

所得補償保険に加入しようか迷う場合は、まずどのようなケースで働けなくなるかを知っておくとよいでしょう。働けなくなるケースとして、３つの事例を紹介します。

ケース1　転倒事故で骨折。3ヵ月働けなくなった

 “自宅の壁のペンキを塗り替えるために脚立を使用した際、足を踏み外して転倒。片足を骨折して歩くこともできなくなり、リハビリ含め3ヵ月にわたって働けなくなった”

このケースのように転倒して骨折する事故は、それほど珍しいものではありません。勤務中の事故ではないため労災は申請できず、収入が大幅に減少することは避けられないでしょう。

ケース2　検査で病気が見つかり、半年間入院が必要になった

“日頃から悩みを抱え、食欲も落ちていたことから内科の検査を受けたところ、大きな問題はなし。その後も悩みは解消せずアルコールの量が増えたこともあり、精神科で検査を受けたところ「うつ病」であることが判明。”

ケガと異なり、病気は目に見えないものも多く、知らず知らずのうちに入院が検討される状態にまで進行しているケースもあります。

※精神障害補償特約付帯の場合

ケース3　メンタルヘルスに不調をきたし、休業することになった

“ある飲食店の店主がメンタルヘルスに不調をきたし、思考能力も低下したことから精神科を受診。店主を診た医師は「治療に専念すべき」と判断。店主はひとりで調理しており家族が継続することは困難だったため、しばらく店を休業することにした”

会社であれば社員がひとり休んでも、それで事業がストップすることは多くないでしょう。しかし、個人商店では店主が体調不良となれば、休業せざるを得ないケースも起こり得ます。

万一の備えに所得補償保険への加入を検討しよう

事例で見たように、誰にでもあり得るケガや病気による就業不能。ケガはもちろん突然ですが、病気も検査を受けて初めて判明し、そのまま入院するケースもあります。予期せぬケガや病気をするリスクは常にあるので、万が一の備えが必要になります。その最善の備えのひとつといえるのが、所得補償保険への加入です。

所得補償保険を選ぶ大事なポイントとしては、以下のようなものがあります。

• 業務中に加え、プライベートのケガや病気で働けなくなった場合でも保険金が支払われるかどうか
• 入院に限らず、治療のため働けなくなった場合には保険金が支払われるかどうか
• 付帯サービスで各種医療や介護、社会保険など気になる点を電話で相談できるかどうか

特に一家の大黒柱として活躍している現役世代の方は、自身の給与が家計の生命線です。所得補償保険に加入して、家族の安心を担保することを検討しましょう。

※記事中で紹介している保険タイプは一例ですので、詳細は保険会社の公式サイトでご確認ください。

※精神障害に関わる補償は、精神障害補償特約を付帯する必要があります。詳細は保険会社または代理店にお問い合わせください。